銘柄レポート🔖 毎週土曜更新
東海道新幹線という「世界屈指の収益インフラ」（営業利益率41%）を持ちながら、株価はコロナ前の高値をまだ▼26%下回る。万博の年に過去最高益を出した直後、来期▼19%減益予想で1日▼8%——そして背中には総工事費11兆円のリニア。
「最高益なのに安い」の理由と、PER8倍の意味を、この1ページで整理する。
📌 今週の要点：週間▼2.1%（3,988円→3,903円・同じ週のTOPIXは+1.8%）。7/31の引け後に出た1Q決算を受けた最初の売買となった8/3（月）は、前日終値を4.7%下回る3,801円で寄り付いたあと日中に3,999円まで戻し、終値3,902円（▼2.2%）。以後8/7まで3,764〜3,999円のレンジにとどまり、週末終値3,903円は4/30の急落の起点4,069円を4.1%下回る位置。出来高は8/3の420.6万株から8/7の229.2万株へ細り、20日平均308.3万株を下回った。
① 新しく分かったこと
➡️ 今週、当社の適時開示は0件。材料としては1Q決算の消化のほかに新しいものが出なかった週（8/3〜8/7）
8/3 始値3,801円・高値3,999円・終値3,902円（出来高420.6万株）→ 8/4 終値3,820円（380.9万株）→ 8/5 終値3,830円・週間安値3,764円（251.9万株）→ 8/6 終値3,847円（215.6万株）→ 8/7 終値3,903円（+1.5%・229.2万株）。
→ 解釈：ギャップダウンで始まった初日に日中で3,999円まで戻したこと、その後の4日間の終値が3,820〜3,903円という狭い範囲に収まったことが、この週の中身。新しい情報が出ないまま値動きの幅が縮み、出来高も20日平均を下回るところまで細った。なお4/30に開けた窓（3,833〜4,063円）の下限を、8/4・8/5の終値（3,820円・3,830円）は下回っている。
➡️ 7/31時点の信用買い残は70.4万株。前週から14.0万株（▼16.6%）減った（8月上旬公表）
売り残は40.2万株（前週から+2.4万株）で、買い残÷売り残は1.75倍（前週2.24倍）。買い残70.4万株は20日平均出来高308.3万株の0.2日分にあたる。6月は101万〜129万株で推移していた。
→ 解釈：7/31時点の集計は決算の開示日そのものを含む。前週の減少幅は3.1万株だったので、減り方は一段大きくなっている。需給面の重さは6月からさらに軽い側へ動いた。
➡️ 同じ週のTOPIXは+1.8%（4,003.30→4,074.93）。差は約3.9ポイント
→ 解釈：市場全体が上げた週にこの銘柄は下げている。この週の値動きを市場全体の要因で説明するのは難しく、1Q決算という個別の材料の消化として見るほかない。
➡️ 関連ニュースは台風の進路情報が中心だった
8/8のウェザーニュースは、大型の台風15号が来週に北日本・東日本へ接近・上陸するおそれがあると伝えている（8/7には台風13号が沖縄・奄美を直撃）。お盆期間の東海道新幹線の輸送は7-9月＝2Qに入る。
→ 解釈：1Qの資料で会社は東京口断面輸送量を「前年の101%、自然災害の影響を除くと102%」と説明していた。この会社の輸送量は天候で振れる。今年のお盆がどうだったかを数字で確認できるのは10月下旬の2Q決算。
② 見立ては変わったか → 🟢 変更なし。今週は当社の開示がなく、値動きと信用残のほかに新しい事実がない。前回置いた🚩要検討（減益の重心が「収入の減少」より「費用の増加」にある可能性）はそのまま持ち越す。確かめる場は変わらず10月下旬の2Q決算。
③ 🔒 前に見ていた材料、その後（8/1に書いたまま・書き換えていません）
(d) 8/7（金）の終値が4,069円以上か → 8/7終値は3,903円。4,069円を4.1%下回っている。週間高値は3,999円（8/3）で、週を通じて4,069円に届いた場面はない。
(e) 8月上旬に公表される7/31時点の信用買い残が100万株を超えていないか → 70.4万株。100万株を下回っており、7/24の84.4万株からさらに14.0万株減っている。
(f) 10月下旬の2Q決算で、連結の営業費の前年同期比が+6.4%（1Qの伸び）以下に収まるか → 確認できる場がまだ来ていない。過去2年の2Q決算は10/29の15:30開示。この条件は据え置く。
【今週からの観察ポイント（あとから書き換えず、翌週に事実と突き合わせます）】
(g) 8/14（金）の終値が、4/30に開けた窓の下限3,833円以上か（8/7終値3,903円。今週は8/4・8/5の終値がこの下限を下回った）
(h) 来週公表される8/7時点の信用買い残が、7/31時点の70.4万株より減っているか
(i) 年初来安値3,202円（6/22）を終値で維持できるか（8/7終値3,903円はこの水準を21.9%上回る）
※(f)は10月下旬まで継続。
④ 📅 次に見るもの——8月中旬の米CPI（7月分）・来週公表の信用残（8/7時点）・お盆期間の東海道新幹線の輸送（台風の影響を含む。数字が出るのは2Q決算）・2026年10月のSupreme Class Cabin導入・10月下旬の2Q決算（過去2年は10/29の15:30開示。万博の反動が本番となる7-9月の実績）。
📌 今週の要点：週間+2.5%（3,892円→3,988円・同じ週のTOPIXは▼0.2%）。7/28〜29に4/30に開けた窓（3,833〜4,063円）を埋め、7/29は終値4,243円（高値4,291円）と急落の起点4,069円を上回った。ただし週末7/31は▼4.5%の3,988円で再び下回って終了。そして7/31の15:30に1Q決算——万博の反動を国内需要とインバウンドが吸収し、増収・小幅減益で通期予想は据え置き。開示は引け後のため、この決算への最初の反応は8/3（月）に出る。
① 新しく分かったこと
➡️ 1Q（4-6月）は増収・小幅減益。「万博の反動」は収入側で吸収された（7/31 15:30開示）
売上4,927億円（+3.0%）・営業利益2,191億円（▼0.9%）・純利益1,426億円（▼1.8%）・1株利益149.59円。会社資料が示した運輸収入の増減内訳（前年比への寄与）は万博▲4%／国内等+3%／インバウンド+1%。東海道新幹線の東京口断面輸送量は前年の101%（自然災害の影響を除くと102%と会社推定）、輸送人キロは+0.4%、単体の運輸収入は3,878億円（+1.2%・新幹線+42億／在来線+3億）。1Qのインバウンド収入は推計で約490億円（+7%）。
→ 解釈：営業段階の減益は、収入が減ったからではなく費用が増えたから。連結の営業費は+6.4%で、単体では修繕費+16.1%（労務単価の上昇）・人件費+5.1%（ベースアップ）・業務費+7.0%（システム関連経費）。純利益にはさらに、防衛特別法人税の適用開始による法人税等+3.9%も乗っている。
➡️ 通期予想（純利益▼19.1%）は据え置き。1Q時点の進捗率は31.9%
過去3年の同じ時点（1Q発表時の会社予想に対する1Q純利益の比率）は31.4%〜36.2%で、今期の31.9%はその範囲の下寄り。
→ 解釈：進捗としては例年並み。なおその3年はいずれも通期実績が1Q時点の会社予想を上回って着地している（2,500億→3,844億／3,810億→4,584億／4,230億→5,529億）が、3年とも増益が続いた局面での話で、減益予想の今期に同じ形が繰り返されるとは限らない。確かめる場は2Q（7-9月）の実績。
➡️ リニア静岡工区で、7/18に静岡県と自然環境保全協定を締結していた（7/31の説明会資料で公表）
本体工事の着手に必要な法令手続きのひとつ。7/7の知事の着工容認に続く動きで、今週の出来事ではなく、今週の資料で分かった事実。同資料には南アルプストンネル山梨工区で本坑の品川方が貫通したこと、第一首都圏トンネル梶ヶ谷工区が本格的な掘進に入ったことも記載されている。
→ 解釈：このページが置いてきた見立てでは、PERの低さの一因はリニア11兆円の不確実性にある。手続きが一つ進むごとに、その不確実性の中身は「進むかどうか」から「いくらで・いつまでに」へ移っていく。まだ数字には表れない類の変化。
➡️ 今後の単価施策も同じ資料で改めて示された——Supreme Class Cabin（個室タイプ）が2026年10月、Supreme Class Seat（半個室タイプ）とグリーン車のサービス向上が2027年度中。会社は「サービスに見合った価格の設定」の検討も挙げている。
→ 解釈：輸送人キロ+0.4%が示すとおり、量が大きく伸びる状況ではない。収益を伸ばす余地は、付加価値を単価に反映できるかどうかに移りつつある。
② 見立ては変わったか → 🚩 要検討（この欄では本文の見立ては変更しない。次の本文更新で検討する論点として置く）。
本文は減益予想の理由を「万博効果の剥落と労務費上昇」と並べて書いているが、1Qの実績では収入側は反動を吸収して増収となり、減益は費用の増加の側で起きた。減益の重心が「収入の減少」より「費用の増加」にある可能性がある。ただし今回の反動は▲4%分で、昨年の万博関連の需要が2Q以降にどう乗っていたかは次の四半期の比較を見ないと分からない。判断の場は10月下旬の2Q決算に置く。
③ 🔒 前回条件の答え合わせ ＋ 今週から凍結する条件
【答え合わせ】
(a) 1Q決算で運輸収入が「万博の反動」の想定内か → ✅ 成立。単体の運輸収入は3,878億円（+1.2%）で増収、輸送人キロ+0.4%、東京口輸送量101%。会社は通期予想を据え置いており、会社自身の想定の範囲内だったことは会社が追認した形。※この条件は「想定内」の数値基準を置いていなかった。今週凍結する条件からは数字を入れる。
(b) 4/30の急落起点4,069円を出来高を伴って回復できるか → ✅ 成立。7/29に出来高451.6万株（20日平均317.5万株の1.4倍）を伴い終値4,243円。ただし7/31終値3,988円で再び下回っており、定着はしていない。
(c) 年初来安値3,202円（6/22）を終値で維持 → ✅ 成立。週の安値は3,910円（7/27の取引時間中）で、安値からは離れた位置にある。
【今週から凍結する条件】
(d) 8/7（金）の終値が4,069円以上か——1Q決算を受けた最初の週で、上抜けを定着させられるかどうか
(e) 8月上旬に公表される7/31時点の信用買い残が100万株を超えていないか（7/24時点84.4万株。6月は101万〜129万株で推移していた）
(f) 10月下旬の2Q決算で、連結の営業費の前年同期比が+6.4%（1Qの伸び）以下に収まるか
④ 📅 次に見るもの——8/3（月）の1Q決算への最初の反応・8/7 米雇用統計・8/12 米CPI・8月上旬公表の信用残・10月のSupreme Class Cabin導入・10月下旬の2Q決算（万博の反動が本番となる7-9月の実績）。
未来のことで確定している数少ない事実=「いつ・何が出るか」。自社の予定だけでなく、市場全体の経済イベントもここに出ます。日付はすべて日本時間・日をタップすると詳細が表示されます。
丸い番号をタップすると、その出来事の「なぜ」に飛びます。
出典：株価・信用データはマーケットデータ、市場のできごとは適時開示ほか公開情報。金額は調整後終値。チャート：TradingView Lightweight Charts™
前期は売上2兆62億円・営業8,302億円（率41%）・純利5,529億円と全項目過去最高。ただし万博輸送の追い風込みで、来期は営業▼15%・純利▼19%の減益予想（万博剥落＋労務費上昇と会社が説明）。実力の水準は「万博前のFY25（営業7,028億円）と予想（7,020億円）の間」＝減益といっても万博前の実力に戻るだけ、という読み方が数字上は成り立つ。リニアは総工事費11.0兆円（10月に+4兆円増額）だが、会社は「健全経営と安定配当を堅持できることを確認」と明記。
信用買い残88万株＝1日の出来高（約300万株）の0.3日分と極めて軽い。自社株買い（取得→消却）を毎期回しており、7/22にも直近枠の取得終了・消却を発表。時価総額約3.9兆円の大型株として、需給の重しは見当たらない——動かすのは業績と金利（長期債務4.8兆円のコスト）。
4/30の決算ショック（▼8%）→6/22の年初来安値3,202円で底→7月は月間+12%ペースの回復。いまの3,892円は25日線（3,576円）の+8.8%上。確認は ①4/30の急落起点4,069円の回復 ②7月末の1Q決算 ③3,202円を守るか で。
※「上がる/下がる」の断定はしません。いまの状態の要約と、確認すべき条件です。詳しくは以下の各章で。
業績はコロナ前を超えたのに、株価は超えていません。コロナの傷、リニア11兆円という将来負担、万博の山と谷——3つの重なりを順に見ると、いまの値段の理由が分かります。表はいちばん上が根っこ（土台）で、下へ行くほど新しい話になります。
① 開示は15:30、反応は翌営業日
決算は15:30（引け後）が定例です。4/28の本決算の▼8%は翌営業日4/30に出ました。当日の終値だけ見ると読み違えます。
② 「▼19%減益」の中身は万博の剥落
FY27予想の営業7,020億円は、万博前のFY25実績（7,028億円）とほぼ同じ。つまり「実力が2割落ちる」のではなく「一回きりの追い風が消えて、元の（高い）実力に戻る」予想です。減益率の数字だけで判断すると、この会社の実力を読み違えます。
③ リニアは「毎年の費用」ではなく「長期の資金繰り」の話
総工事費11兆円は今後10年以上かけて投じる建設投資で、当期利益を直接▼11兆円するものではありません。見るべきは長期債務残高（現在4.8兆円・前期末から微減）と、会社の「健全経営と安定配当を堅持」の約束が守られているか。増額の再発表が出た時が、このページの見立ての見直し時です。
短期の値動きから離れて、会社そのものを見ます。東海旅客鉄道（東海旅客鉄道）は東海道新幹線を中核に、在来線（東海エリア）、流通（ジェイアール名古屋タカシマヤ）、不動産（駅ビル・高架下）、ホテル・旅行などを展開。リニア中央新幹線（品川・名古屋間）を自己負担で建設中。東証プライム上場・3月決算。数字の出どころは決算短信の実数です。
リニアの資金繰りの読み方 ── 総工事費11.0兆円（2025年10月に7.04兆円から増額）は10年超の建設投資。財源は営業キャッシュフロー（前期7,481億円）と借入で、長期債務残高は4兆7,684億円と前期末から微減＝「稼ぎながら建てる」が成立している。会社は増額発表と同時に「工事資金を確保し、健全経営と安定配当を堅持できることを確認」と明記した（各数値は決算短信より。下の出典参照）。
この鎖のどこかが切れると、下の「前提」が崩れます。確認の場は四半期決算（15:30開示）とリニア関連の発表。輸送需要は月次でも追える——鎖の弱点は「リニアの追加負担」と「金利」に集中しているのがこの銘柄の特徴です。
その数字の土台にある「前提」──これが生きている限り強さは続く
短期の上げ下げの土台にある「前提」です。この前提が生きている限り会社の強さは続き、崩れたら話が変わります。
PER＝株価が「1年分の利益」の何倍まで買われているか。数字が大きいほど、期待が多く乗っている状態です（その時点で公表されていた会社予想の1株利益で計算・2023年10月の1:5分割は調整済み）。
計算：その日の終値 ÷ その時点で公表済みの会社予想1株利益。開示はいずれも15:30（引け後）のため翌営業日から分母に反映。2026/4/28の本決算でEPS予想が517.98円→467.98円に切り替わった（減益予想）。
読み方 ── 東海旅客鉄道のPERは恒常的に一桁で、これは同じ営業利益率の会社としては世界的に見ても低い水準です。理由は明確で、①リニア11兆円という将来負担の不確実性 ②万博の山谷で利益がブレて見えること ③配当利回り0.8%と、いま受け取れる還元が薄いこと。裏を返せば、リニアの不確実性が晴れる材料（工事進捗・資金計画の確認）が出るたびに、この低いPERは「安すぎた」と再評価される余地を持っています。いまの8.3倍は6月の6.8倍からは戻した位置——「不確実性の値段」がいくらが適正か、市場がまだ答えを出せていない銘柄です。
いまの株価に織り込まれている前提
いまの3,892円（予想PER 8.3倍）は、「減益予想（万博剥落）は想定内で、リニアの資金繰りと配当は守られる」という前提を、かなり慎重に織り込んだ値段です。強気の期待はほぼ乗っていません。
崩れる合図──7月末の1Q決算で運輸収入が想定を超えて弱い／リニア総工事費の再増額／配当・自社株買い方針の後退。どれかが出たら、このページの見立ては見直しです。
売買の指示はしません。過去1年の値動きが「どの価格帯で折り返してきたか」を、機械的なルールで塗った地図です。決めるのは、この地図を見たあなたです。
この地図には2種類の帯があります。面の帯（塗り）＝10日以上離れて3回以上、値動きが折り返した価格帯。青の斜線＝下げ止まりの記録がある支持帯、橙の点＝上値を抑えられた記録がある抵抗帯。枠の帯（囲み）＝大きな値動きが始まった起点の値幅（青枠＝上向き、橙枠＝下向きの起点）。帯の位置は機械的なルールで引き、名前（支持帯・抵抗帯・上場来高値の帯など）は分かりやすさのための呼び名です——手で選んでいません。チャート上の①〜③は、下の説明と対応しています。各帯のPERは会社予想EPS 470.05円（2027年3月期・2026-07-31開示）で換算した参考値で、予想EPSが変わればPERの位置も動きます。現在値 3,846円は③25年10月の大きな上げの起点の帯（3,766〜3,847円）の中にあります。
接触4回：反落3・上抜け0・未決着1｜判定期間：直近1年（2025-07-29〜2026-08-10）｜接触日＝09/18、10/08、01/13、04/15
この帯に近づいたら確認する3点——①次の決算・KPIの進捗 ②信用残の変化 ③市場全体の地合い
接触4回：下げ止まり3・割れ0・未決着1｜判定期間：直近1年（2025-07-29〜2026-08-10）｜接触日＝09/22、12/05、01/21、03/09
この帯に近づいたら確認する3点——①次の決算・KPIの進捗 ②信用残の変化 ③市場全体の地合い
2025-10-31から5営業日で+9.6%の上げが始まった日の値幅（4.0ATR）｜その後の再訪3回：下げ止まり1・割れ1・未決着1
2026-07-29から5営業日で-10.0%の下げが始まった日の値幅｜再訪なし｜②の帯と大きく重なる（狭い方の帯幅の100%）＝2つの別ルールが近い場所を指した帯
5営業日で-15.3%の下げの起点。直近1年より前のため参考表示（チャートには塗っていません）。相場環境が今と異なる時期の記録です。
5営業日で-6.5%の下げの起点。直近1年より前のため参考表示（チャートには塗っていません）。相場環境が今と異なる時期の記録です。
5営業日で+12.0%の上げの起点。直近1年より前のため参考表示（チャートには塗っていません）。相場環境が今と異なる時期の記録です。
5営業日で+3.8%の上げの起点。直近1年より前のため参考表示（チャートには塗っていません）。相場環境が今と異なる時期の記録です。
参考：PERの物差し（会社予想EPS 470.05円＝2027年3月期予想・2026-07-31開示）
8倍＝3,760円／9倍＝4,230円／10倍＝4,700円。現値3,846円≒PER8.2倍。
※PERは会社予想が変わればラインごと動きます。帯とPER水準が重なるのは結果であって、どちらかが根拠というわけではありません。
⚠ 過去に折り返した帯・値動きの起点の帯は約束ではありません。支持帯を終値で2日連続下回った場合は、その帯の下げ止まり記録が崩れたものとして、次の開示と市場全体の地合いを確認します。帯のルール＝面の帯：10日以上離れた接触3回以上・幅は接触価格±0.25ATR／枠の帯：直前5日の終値最安（最高）の日から5営業日以内に3.0ATR以上動いた日の値幅（値動きの大きい順に各方向3本まで・今回ほかに5本の起点を省略）。この帯は毎週、同じルールで機械的に引き直します。
下値の目安・窓・移動平均線をチャートに示しました。
↓印＝窓開け（前日から飛んで下げた日）。縦軸＝株価（円）・横軸＝日付。線の意味は下の説明と色で対応。
信用残の1年
信用買い残（あとで売る予約）／信用売り残（あとで買い戻す予約）の推移
左目盛：万株（線）。下の棒：1日の売買代金（億円）。信用残は週1回の公表。
まとめ ── 6/22の3,202円で底を打ち、25日線の上を回復して戻り足。上には4,069円（決算ショック起点）→4,830円（2月高値）→5,251円（コロナ前高値）と節が階段状に並ぶ。需給は軽く、動くとすれば材料（1Q決算・リニア・金利）から。全体の結論は最終章「総合判断」へ。
ここまでの整理 ── ファンダメンタルズ：営業利益率41%の本業は健在。減益予想の中身は万博剥落で、実力は万博前の水準に戻るだけ。重石はリニア11兆円の不確実性／需給：信用は無視できる規模・自社株買い継続／テクニカル：6/22の底から戻り足・4,069円の節が目前。そのうえで、上と下、両方の「確認のサイン」を置いておきます。
このページの「なぜ」は、以下の適時開示と市場データをもとに、アルミナが整理・解釈したものです。
決算数値は適時開示の実数。リニア関連の記載は会社開示の記述に基づきます。